会社概要

ごあいさつ

地球温暖化対策として、建築物の省エネルギー化促進は大変重要な施策となっています。2025年4月には、300㎡未満の住宅や非住宅も適合義務が施行される予定になっています。

コスト増になり図書作成も面倒な建築物省エネ法ですが、将来の環境保護や自然災害対策につながる大切な施策です。弊社は、省エネルギー計算で皆さまをサポートいたします。適切な計算書を精度よく、また低コストで提供することを目標にしています。

代表取締役社長新留一彦